BUSINESS：事業を知る
観光戦略
沿線の魅力を開発・発信しながら
観光立国の一翼を担う
東武鉄道沿線には、魅力的な観光地が多々存在しています。独自の歴史・伝統・文化と自然を尊重しながら、地域とつながり惹きつけるさまざまな取り組みを通じて、国内のみならず、世界に目を向けた観光ビジネスを展開しています。旅行商品の企画開発から効果的な宣伝・プロモーションまで、さまざまなアプローチで東武鉄道をより多くの人に利用していただくための取り組みを重ねています。
TOPICS
- オープンイノベーション
- 国内観光・インバウンドへの取り組み
- 日光・鬼怒川エリアの活性化
- 旅行商品の企画開発
TOPICS.1
オープンイノベーション
オープンイノベーションを活用し
新たな観光事業・サービスを共創
eiicon company（所在地：東京都港区南青山）が運営する日本最大級のオープンイノベーションプラットフォームAUBA（アウバ、以下「AUBA」）の協力のもと、2021年11月から、オープンイノベーションを活用した新たな観光事業・サービス共創プログラム「TOBU OpenInnovation Program」の募集を開始しました。
新たな観光事業・サービスの創出に必要な４つのテーマを設定し、東武グループの持つ豊富な観光アセットを活用したさまざまなアイデアを募ります。
デジタル化による
旅の利便性向上
すでに実績として、東武グループと他社との共創を実現。リンクティビティ社の発券システムと東武グループのアセットを掛け合わせ、東京スカイツリーの入場券と東武本線全線のフリー乗車券をデジタルきっぷとして発売しました。
TOPICS.2
国内観光・インバウンドへの
取り組み
沿線の魅力を
日本全国・世界へ向けて発信
東武鉄道では、観光事業の1つの軸としてこれまでさまざまなインバウンド施策を実施してきました。東武鉄道初の海外事業所である台北事務所をはじめ、海外の主要都市において情報受発信の窓口となるレップ（代理店）の設置を進めてきました。さらに、東武グループの施設や観光情報を多言語で紹介するウェブサイト「TOBU JAPAN TRIP」を開設。多言語によるSNS活用や、ミス・インターナショナルやパワーブロガーを招請するなど、戦略的に情報発信に取り組んでいます。
新たな機会を創出し
沿線全体をお客さまから選ばれる観光地に
新型コロナウイルスにより、観光事業は確かに大きな影響を受けました。しかし、東武沿線には魅力溢れる観光資源が広がっています。インバウンドだけではなく国内旅行者に対しても、訪れたいと思っていただけるよう、2021年新たに「観光事業推進部」を設立しさまざまな取り組みを行っています。
今後も、東武沿線の観光資源を活用した旅行商品の開発などを通じて新たな機会を創出し、沿線全体をお客さまから選ばれる観光地にしていきます。
TOPICS.3
日光・鬼怒川エリアの活性化
東武鉄道独自の観光資源を活かし
世界に誇る観光地の確立を目指す
日本有数の観光地である日光・鬼怒川地区は世界遺産や雄大な自然があり、東武グループにとって貴重な観光資源です。このエリアをさらに成長させるために、さまざまな角度から新たなビジネスを展開し、魅力ある観光地へと育てていきます。2017年8月にはSL復活運転という鉄道会社ならではの事業に挑戦し開業、駅舎のリニューアルやSL転車台広場の整備なども行いこのエリアの魅力を高め、地域と手を取り合い、観光活力創出による地域活性化を推進しています。
2021年より国内初の環境配慮型・観光MaaS「日光MaaS」がリリースされました。日光地域の鉄道・バスをセットにしたお得なデジタル限定フリーパスのほか、EVバスなど環境にやさしいモビリティや歴史・文化施設の入場チケットの購入・利用がスマートフォン1台でできるサービスです。今後、世界唯一の「歴史・文化・伝統と自然が共生する国際エコリゾート」の創造を目指して、アクティビティ・体験プログラムを拡充させたり、新たな食の開拓などソフト面を充実させるとともに、「ザ・リッツ・カールトン日光」など多様な宿泊施設を充実させ、このエリアの魅力を国内や世界に向けて発信し、あらゆる人が楽しめる観光地を確立していきます。
TOPICS.4
旅行商品の企画開発
独自の旅行商品を
企画提供
沿線の観光資源と東武鉄道・東武グループを組み合わせて、国内だけでなく世界中から旅行者を呼び込むためのオリジナルの旅行商品を数々提供しています。たとえば、乗車券と目的地でのレクリエーションやグルメ体験などをセットにしたお得なクーポンやフリーパスなどの企画乗車券。ほかにも、東武沿線に関する新しいおでかけ情報サイト MeMOt（ミモット）の創設など、さまざまな角度からお出かけを促す企画を生み続けています。
世界と沿線をつなぎ
地域の活性化を図る
観光やレジャーに向かうお客さまのための臨時列車も多数運行しています。また、今後期待される国内の旅行・観光需要に備え、沿線の自治体とも連携し、交通手段を持つ事業者として、集客による地域経済の活性化まで見据えて、さまざまな施策を検討、実施していきます。
